学生の育成・進路

社会との協創による情報システムのデザインを行える人材の育成を目的に,以下の理念に則った教育研究を図る.

情報システムに共通な情報技術基盤の教育

情報システムに共通する、設計(デザイン)、分析(アナリシス)、設計思想(ポリシー)を解する人材を育成する。多様なバックグラウンドの学生に技術基盤を育てるために、座学だけではなく、演習にも力を入れる。

情報システム構築に関する実践型専門教育

人対人型情報システム(教育,医療,経営など)と人対自然型情報システム(環境,防災など)について、選択的に専門知識を学修させる。また、その知識を実践に移すためのセミナーを受講させる。

複眼的な研究指導

情報システムのデザインには、情報技術と応用領域の専門家の協力が必要である。そこで専攻外、学外に協力を求め、複数の専門家が連携し、より大きなネットワークの中で学生の研究指導を行う。

修了年度 就職先 進学先
H.21年度 TIS(株),株式会社宇部情報システム,マッキンゼー・アンド・カンパニー,パナソニック(株),三菱電機(株),日本信号株式会社,富士通(株),関西電力株式会社,株式会社アイル,株式会社フジシステムズ,住商情報システム株式会社,西日本電信電話(株),東洋ビジネスエンジニアリング株式会社,日本電信電話(株),讀賣テレビ放送株式会社,楽天(株) 本学
H.20年度 日本電信電話株式会社,NTT研究所,西日本電信電話株式会社,関西電力,株式会社野村総合研究所,伊藤忠商事株式会社,株式会社ホクコン,東芝ソリューション株式会社,日本ソフト開発株式会社,凸版印刷株式会社,日産自動車株式会社,エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社 ,シャープ株式会社,三井物産株式会社,キーウェアソリューションズ株式会社,古野電気株式会社,西日本高速道路株式会社,新日鉄ソリューションズ株式会社,株式会社ザイマックス,東海旅客鉄道株式会社,株式会社三菱電機情報ネットワーク,サントリー株式会社,セコム株式会社,株式会社ユー・エス・イー 本学,東京大学
H.19年度 アクサ生命保険株式会社,ウィングアークテクノロジ株式会社,エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社,グーグル株式会社,ゴールドマン・サックス証券,シャープ株式会社,トヨタ自動車株式会社,日興シティグループ証券株式会社,日本IBM 東京基礎研究所,日本電信電話(株),任天堂株式会社,株式会社 博報堂,会社ビービット,松下電工㈱,村田機械株式会社,メリルリンチ日本証券,モルガン・スタンレー証券株式会社,株式会社リクルート,NEC C&Cイノベーション研究所,NTTデータ,NTTドコモ 本学
H.18年度 アクセンチュア(株),アミタ(株),(株)エヌ・ティ・ティ・ドコモ関西,(株)エヌ・ティ・ティ・ドコモ四国,応用アール・エム・エス(株),ゴールドマン・サックス証券(株),サントリー(株),シャープ(株),新日鉄ソリューションズ(株),住友電気工業(株),(株)タケツー,(株)デンソー,(株)電通,西日本電信電話(株),日産自動車(株),(株)日本総合研究所,日本電信電話(株),(株)野村総合研究所,(株)ビービット,(株)日立製作所,三井物産(株),(株)リクルート,KDDI(株),NTTコミュニケーションズ(株),(株)NTTデータ,(株)NTTドコモ 本学
H.17年度 大阪ガス(株),(株)神戸製鋼所,ゴールドマン・サックス証券会社,国家公務員,国土環境(株),商工組合中央金庫,TAKAMI(高見(株)),西日本電信電話(株),日興コーディアル証券(株),日本アイ・ビー・エム(株),(株)野村総合研究所,(株)日立製作所,富士通(株),ボストン・コンサルティング・グループ,松下電器産業(株),(有)メディアマックスジャパン,(株)リクルート,(株)NTTコミュニケーションズ,(株)NTTデータ 本学
H.16年度 ゴールドマン・サックス証券会社(株),新日本ニーズ(株),総務省,東海旅客鉄道(株),東京海上日動火災保険(株),(株)東芝,東芝インフォメーションシステムズ(株),西日本電信電話(株),(株)日本総合研究所,日本電気(株),(株)野村総合研究所,東日本電信電話(株),(株)日立システムアンドサービス,プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン(株),マイクロソフト(株),三井物産(株),(株)ローランドベルガー,NTTコムウェア(株),(株)NTTデータ,TIS(株),USB証券会社 本学
H.15年度 京都市,(株)神戸製鋼所,シャープ(株),新日鉄ソリューションズ,ソニー(株),(株)デンソー,凸版印刷(株),トヨタ自動車(株),西日本電信電話(株),日本中央競馬会,日本電気(株),日本電信電話(株),日本IBMインダストリアルソリューション(株),(株)野村総合研究所,(株)日立製作所,松下電器産業(株),(株)ヤマハ,ITAヴィデオ・サービス(株),NTTコミュニケーションズ,NTTコムウェア,NTTデータ,NTTDocomo,NTT西日本,(株)SCSアビームテクノロジー 本学, 慶應義塾大学
H.14年度 アジア航測(株),エスエムジー(株),ソニー(株),(株)ドワンゴ,日本アイ・ビー・エム(株),(株)野村総合研究所,(株)ビーコン インフォメーション テクノロジー,(株)日立製作所,富士ゼロックス(株),三井物産(株),三菱信託銀行(株),NTT移動通信網(株),NTTコミュニケーションズ(株),(株)NTTデータ 本学, 東京大学
H.13年度 アーサーアンダーセン(株),宇宙開発事業団,興源(株),光陽無線(株),(株)中日新聞社,(株)デンソー,ドイツ証券(株),東海旅客鉄道(株),日本アイ・ビー・エム(株),(株)日本総合研究所,日本電気(株),農林中央金庫(株),(株)ひらつか,富士通(株),J-フォン西日本(株),NTT移動通信網(株),NTTコミュニケーションズ(株),(株)NTTデータ 本学
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